裁判所「まだ夫婦です」→NewJeans「でも同居はムリ」まるで離婚劇

ソウル中央地方裁判所は30日、NewJeansとADORの間の専属契約が依然として有効であるとの判決を下し、ADORが勝訴したことを明らかにした。

これを受け、ADORは裁判所の判断に深く感謝の意を示し、マネジメント会社としての責任を改めて自覚するとコメントした。

裁判所は、ADORがNewJeansメンバーとの信頼関係を損なった事実はなく、専属契約から離脱しようとする試みも認められないと判断した。

ADORは、アーティスト側による契約解除主張以降、約1年にわたる訴訟および仮処分申請の過程を慎重に見守りながら対応してきたと説明。

さらに裁判所は、複数の審理を通じてADORがマネジメント会社としての地位を維持しており、アーティストも同社と共に芸能活動を行うべきだとの判断を繰り返してきたと強調した。

ADORは今回の結果がNewJeansメンバーにとっても本件を冷静に振り返る機会になることを望むと述べた。

またADORは、専属契約に基づくマネジメント会社としての役割を再確認し、すでに正規アルバムを含む活動準備も完了していると明かした。ファンのもとへ戻れるよう、アーティストとの協議を続けていく予定だという。

一方、NewJeansはミン・ヒジン前代表の解任以降、ADORとの間で深刻な対立を続けてきた。昨年11月には所属契約の解除を宣言し、活動名をNJZに変更して独自活動を開始すると発表した。

ADORは同年12月、彼女たちの独立的な活動を阻止するため法的手段に踏み切ったが、NewJeans側は信頼関係が完全に破綻しているとして復帰の意思が全くない姿勢を崩さなかった。

調停の試みも行われたが、両者は合意に至らなかった。

裁判所がADORの主張を認めたものの、NewJeansは同日「ADORへの復帰および正常な芸能活動の継続は不可能」と明言し、即時控訴の意向を示した。